工業・技術・技能
- 電気主任技術者 電気主任技術者は、事業用電気工作物の工事、維持、運用に関する保安を監督する責任者になることができる国家資格です。高い難易度を誇る資格試験ですが、電気の理論や法規について深く学ぶことが出来るとともに、自家用電気設備の維持・運用は電気主任技術者でなければできないため、需要が途絶えることはありません。
- 電気工事士 電気工事士は電気のプロフェッショナルとして、日夜活躍しています。工事ミスを防ぐために有資格者でなければ出来ない仕事が多く、生活するうえで電気が必要不可欠な現在では大きなニーズもあります。経験を積めば、「職人」として独立開業も可能です。
- 電気通信主任技術者 電気通信主任技術者は、電気通信ネットワークの工事や維持、運用の監督責任者です。情報ネットワークの高度化時代を支える電気通信のスペシャリストとして、伝送・交換・無線・通信電力・データ通信などの幅広い知識を求められる資格なので、需要は今後さらに伸びると予測されます。
- 危険物取扱者 危険物取扱者は、危険物の取り扱い、またはその取り扱いに立ち会うために必要な資格であり、取り扱える危険物の種類及び権限の違いで3種類に分類されます。危険物とは、ガソリンなどの燃焼性の高い物品のことで、資格を取得すれば危険物を扱う各種化学工場やガソリンスタンドなど多業種での活躍が期待できます。
- 河川技術者資格 河川技術者資格では、河川の維持管理についての専門技術を持つ技術者を認定します。資格は河川点検士と河川維持管理技術者に区分されており、河川の維持管理を通じて社会に貢献する河川技術者の輩出と、河川技術者に対する社会的評価の向上を目指して実施されています。
- 機械保全技能検定 機械保全技能検定は、工場や生産ラインの設備機械のメンテナンスを行う能力を認定する国家資格です。整備の対象となる機械ごとに、機械系保全作業・電気系保全作業・設備診断作業の3つに区分されています。この資格を取得することで学んだ知識・スキルは、各種製造現場等で活かせるでしょう。
- 自主保全士検定 自主保全士は、設備の日常点検や部品交換、異常の早期発見・修理などの、製造オペレーターとして必要な知識と技能を認定する資格です。取得すると、設備に強いオペレーターとして認められるため、製造業を中心に多くの企業で高い評価を得られるでしょう。
- 消防設備士 消防設備士とは、建物に設置されている消火器やスプリンクラーといった消防用設備等を点検・整備・工事することができる国家資格です。様々な場所で活躍することが可能ですが、ビル管理・メンテナンス業界の企業では特に活躍が期待できます。
- 消防設備点検資格者 消防設備点検資格者は、スプリンクラーや消火栓といった消防設備の点検および維持・管理を行う技術者です。点検できる消防用設備の種類に応じて3種類に資格が分かれており、消防庁長官の登録機関にて講習を受け修了考査に合格することで、この資格を取得することができます。
- 防火対象物点検資格者 建物の実態を踏まえ、防火管理が適切になされているかを点検する業務を行うのが、防火対象物点検資格者です。総務大臣の登録機関にて講習を受け、修了考査に合格することで、この資格が取得ができます。建物の用途は多様化していることもあり、防災管理のプロフェッショナルである防火対象物点検資格者の役割は非常に重要です。
- 防災管理点検資格者 防災管理点検資格者の主な業務は、火災以外の災害による被害の軽減を図るため、対象となる建物を点検し、年に一度その結果を所轄の消防署に報告しすることです。対象建造物の大規模化等に伴って災害危険も多様化するため、これらに対応した最新の知識を得るために、取得後も5年以内に再講習が義務づけられています。
- 自衛消防技術試験 自衛消防技術試験は、東京都が条例で定める一定規模以上の防火対象物で自衛消防業務に従事する人の能力を認定する試験です。自衛消防活動の中核要員として、災害時には状況に応じて的確に活動を行うなど、人的面での自主防災の強化に貢献してます。
- 建築物環境衛生管理技術者 建築物環境衛生管理技術者は、人が集まる建物の環境衛生管理が適正に維持管理されているかを監視することが主な役割です。一定規模以上の建築物のオーナー会社や、維持管理を任されているビル管理会社・ビルメンテナンス会社において特に有用な資格です。
- 労働安全コンサルタント 労働安全コンサルタントは、製造業や建設現場で働く人々が安全に仕事に励むことができるよう、作業場等の診断や改善などの指導を行う専門家です。労働安全・労働衛生に関する高い専門知識はもちろん、豊富な経験に裏付けられた高い指導力、安全衛生に対する強い意欲が求められる重要な仕事です。
- 労働衛生コンサルタント 労働衛生コンサルタントは、労働者の衛生水準の向上を図るために、職場の衛生状況の診断および指導を行う労働衛生に関する専門家です。近年の勤務中での健康被害等の増加を背景に、企業の労働環境を厳正にチェックするという職務は、今後も重要性が高まるといえるでしょう。